外食のトレンド分析

どんな分析手法がある？

ABC分析

売上高やコストなど、特定の評価軸を設定しA・B・Cの3グループに多い順に並べて優先度を決める手法です。「売上の8割は全体の2割の商品がもたらしている」という「パレートの法則」にもとづいて行う分析です。

ABC分析を用いると、売れ筋の商品とそうでない商品を区別できるため、売り出すべきメニューや改善すべき点を把握できます。

RFM分析

RFM分析とは、直近（Recency）、購入頻度（Frequency）購入金額（Monetary）の3つの指標をグループ分けし、各グループの性質を知る分析方法です。R・F・Mそれぞれの指標で顧客のランク付けを行います。

優良顧客や休眠顧客、離反顧客、リピーターなど顧客ランクを可視化し、施策や改善策を決める際に用います。

バスケット分析

バスケット分析とは、レジに持っていく「買い物かご」、外食の場合は一度に選ばれたメニューのデータを解析する方法です。同時にオーダーされるメニューの組み合わせを見つけることで、メニュー表示を工夫して売上向上を目指せます。データをもとに人気商品のセット販売を行うなど、キャンペーンを打ち出す際にも活用できます。

5P分析

自店舗が適切なマーケティング戦略ができているかをチェックするために有効なのが5P分析です。商品（Product）、価格（Price）、広告（Promotion）、立地（Place）に、自店の特性に合わせた5番目の「P」要素を加えて分析する方法で、マーケティングミックスとも呼ばれます。5P分析を行うと、他店との差別化について戦略を決めやすくなります。

外食産業でデータ分析が必要な理由

外食産業では、競争が激化していて、顧客のニーズに迅速に対応することが求められています。データ分析を活用することで、顧客の嗜好や消費トレンドを把握し、メニュー開発やマーケティング戦略を最適化できるとともに、在庫管理やコスト削減にも役立ち、経営効率の向上に寄与します。実際に、データに基づく意思決定を行う企業は、顧客満足度の向上と収益が増加しています。

また、データ分析により、ピーク時の来店客数予測や人員配置が最適化できるようになり、サービスの質を向上につながります。顧客のフィードバックを分析することで、改善点を特定し、より良い顧客体験を提供するための具体的な施策を講じることができます。データに基づくアプローチは、持続可能な成長を実現するための鍵となります。

外食の市場動向

外食業界はコロナ以前の市場に向けて徐々に回復傾向にあって、「友人や職場の同僚などとの外食」に対するニーズが高まりを見せています。一方で、働き方や生活習慣の変化、飲酒志向の減退から消費者のニーズは変化していて、外食・中食・内食のボーダーレス化が進んでいる現状です。

飲食店などの外食事業者においてもテイクアウトやデリバリー、キッチンカーなど、顧客ニーズの多様化に合わせて、体験価値を提供することが今後の競争優位性を左右すると考えられます。

外食市場は、消費者のライフスタイルの変化や経済状況の影響を受けやすく、近年では、健康志向の高まりやテイクアウト・デリバリーサービスの普及が顕著です。これに伴い、低カロリーやオーガニック食材を使用したメニューの需要が増加しています。また、COVID-19の影響で非接触型サービスの導入が進み、デジタル化が加速しています。

企業はこれらのトレンドを敏感に捉え、柔軟に対応することで競争優位性を保つことが求められます。さらに、外食産業におけるサステナビリティの重要性も高まっており、環境に配慮したメニューや取り組みが注目されています。企業はエコフレンドリーなパッケージやフードロス削減の施策を導入することで、消費者の支持を得ることができます。市場の動向を把握し、適応する能力が企業の成功の鍵となります。

シーンによる外食ニーズの違い

外食のトレンド分析をひも解くと、外食をする機会やシーンによって、顧客のニーズに違いがあることが分かります。

日常的な外食

普段の外食では、価格を重視する人が多い傾向にあります。ファミリーレストランや回転寿司、食べ放題のメニューがある飲食店など、リーズナブルな価格で食事を楽しめる店が人気です。

男性はひとりでも入れる店、女性は親子で入店しやすい店など、入りやすい雰囲気かでお店を選ぶ人も多く見られます。

特別な外食

特別な外食では、料理の味や店の雰囲気にこだわる人が多い傾向にあります。「せっかくの外食だから普段よりも少し贅沢したい」という理由から、あまり価格を気にせず選ぶ人も多いようです。

一緒に行く相手やスタッフとのコミュニケーションで選ぶなど、おなかを満たす以外の体験に価値を感じている人も多く、レジャー性も重視されていることが分かります。

データ分析の活用事例

くふうAIスタジオ（宿泊業・飲食サービス業）

ある民間企業は、株式会社くふうAIスタジオが開発したオンライン家計簿サービスのアプリに記録されたユーザーの購買ログデータ分析サービスを利用し、自社の利用顧客の来店頻度や併用チェーンの分析を行いました。その結果、これまで把握できなかった顧客の利用頻度を把握することができ、自社を利用している顧客の大部分が新規顧客であることがわかり、会員アプリのリリースなどで顧客のリピート率を高めるマーケティング施策を展開しています。

※引用元：ビッグデータ・ポータル「家計簿データを利用した外食市場分析によるマーケティング戦略」 （https://www.e-stat.go.jp/bigdataportal/case/124）