コンビニへ自社商品を提案した際に、思ったような反応が得られない経験はありませんか?
先方から前向きな反応を得られない原因は多々考えられますが、1つの大きな原因として「自社商品のことを考えすぎていること」があるかもしれません。
このページでは、コンビニへ自社商品を提案する際のポイントをまとめました。
コンビニに自社商品を提案する営業担当が考えていることは、「いかにすれば自社商品が売れるか」ということです。
一方、コンビニ側が考えていることは、「いかにすれば店舗全体の売上が上がるか」ということです。両者の目指すところにズレがあるため、自社商品のことだけ考えて提案しても、なかなかコンビニ側は首を縦に振ってくれないのです。
この両者のズレをなくし、双方が同じ方向を向いてWinWinの関係がイメージできたとき、コンビニ側は関心を持って提案に耳を傾けます。それに向けた方法はたった2つ。営業担当が次のような意識を持つことです。
→売りたいものと相性の良い自社商品を提案する
→売れているものと相性の良い自社商品を提案する
それぞれの考え方を詳しく見ていきましょう。
各コンビニチェーンやコンビニの各店舗では、その時々で「売り出したいもの」「販売に力を入れているもの」があります。
これら「売り出したいもの」「販売に力を入れているもの」は、経営者や店長の直感で決めているわけではありません。綿密なマーケット調査に基づき、根拠をもって「売れる」と判断したからこそ、資源を投入して販売に力を入れているのです。
実際に、コンビニで販売に力を入れ始めた商品は、その後の購買データを見ても売れていく傾向があるでしょう。
自社商品の提案に際しては、コンビニが売りたいと考えているものと相性の良い自社商品を選択または開発し、その上で提案することが大切な姿勢です。たとえばコンビニがデザートの販売に力を入れ始めているのでしたら、ユーザーの購買データを根拠にして自社のデザートを提案してみてはいかがでしょうか?
コンビニが売りたい商品ではなく、すでにコンビニで売れている商品と相性の良い自社商品を提案する方法も有効です。
たとえば、特定のコンビニチェーンやコンビニ店で「がっつり系」「こってり系」の弁当やカップ麺が売れているのでしたら、これら「がっつり系」「こってり系」と相性の良い「すっきり系」「健康系」の飲料を提案してみる、という方法です。
提案する際には、「がっつり系」「こってり系」を好む人の一定数が「すっきり系」「健康系」の飲料に関心を持っている、というファクトデータを示すことが大事です。
自社商品を提案する際には、その前提としてコンビニの購買データを正しく把握しておかなければなりません。
コンビニの特定カテゴリの購買データだけではなく、多くの商品カテゴリの購買データを入手し、商品全体の俯瞰的な視点を持てば説得力のある提案ができるでしょう。
各種のデータを伴った提案を通じ、コンビニ側が「この営業担当はコンビニが何をしたいのかをよく理解している」「この営業担当の提案でコンビニ全体の売上が上がるかもしれない」と感じたとき、自社商品の販路拡大に大きな道が開けるのではないでしょうか?
レシートデータを活用した顧客分析の方法や、各分析で分かることについてまとめました。
消費者の属性が分かる
(属性分析)
消費者の居住地域や年代、性別、家族構成、職業などの属性を、レシートデータから得られた購買データに掛け合わせることで、ターゲット層の分析やペルソナの深掘りができます。
消費者の購買行動の変化が分かる
(行動トレンド分析等)
過去の購買データから、季節ごとの購買率を算出する分析方法です。
購買行動のデータから、消費者のトレンドを抑えた商品開発が可能になります。
「よく一緒に買われている商品」が分かる
(併買分析)
レシートデータから、対象商品と一緒に購入されている「併買品」も知ることができます。同時購入の相関関係や購入頻度を分析することで、販促施策の立案に役立てることができます。
お試し購入者とリピート率が分かる
(トライアル・リピート分析)
レシートデータから、商品の「トライアル(お試し購入)」と「リピート率」を分析することができます。新商品の反応や、購入者の定着率を把握することで、今後のマーケティング戦略や商品開発に役立てることができます。
どんな顧客に支持されているかが分かる
(RFM分析)
購買履歴(最新の購入日、購買頻度、購入金額)をもとに、顧客を「優良顧客」「安定顧客」などにランク分けし、購買の傾向を探る分析方法です。それぞれのグループの特徴を把握することで、顧客のニーズに合わせたアプローチ方法を考えられます。
購買金額から顧客の属性が分かる
(デシル分析)
顧客の売上金額を上から並べて10等分したランクを作成し、各ランクの累積購入金額比率を算出する分析方法です。
売り上げに貢献している商品や顧客層を知ることができます。
「IDレシートBIツール」は家計簿アプリと提携し、約3万人の会員から月間120万枚以上のレシートデータを継続的に取得しています。
コンビニやスーパー、ドラッグストア、ディスカウントストアなど小売200チェーン350万商品を独自マスタで分類し、複数の業態やチェーンにまたがる消費者の購買行動を分析することができます。
購買データには消費者の年齢や性別などの情報が紐づいているため「どんな人が、どのような商品を、どこで購入しているか」や「自社商品と一緒に購入されているものは何か」をペルソナごとに分析することも可能です。
IDレシートBIツールは、スーパーやコンビニ、ドラッグストア、外食チェーンの情報を網羅的に分析することができます。コンビニ業界大手のセブンイレブン、ローソン、ファミリーマートの購買データを横並びで比較できるのも魅力の1つです。
「IDレシートBIツール」開発会社の
イチ押しポイント!
実際にご利用いただいている企業様からは
といったお声を多くいただいています。
「IDレシートBIツール」の公式サイトから、セブンイレブン・ファミリーマート・ローソンの違いをまとめた「3大コンビニ徹底攻略レポート」を無料でダウンロードしていただけます。ぜひお役立てください。(フェリカネットワークス株式会社)
「IDレシートBIツール」
開発会社のイチ押し
ポイント
実際にご利用いただいている企業様からは
といったお声を多くいただいています。
「IDレシートBIツール」の公式サイトから、セブン・ファミマ・ローソンの違いをまとめた「3大コンビニ徹底攻略レポート」を無料でダウンロードしていただけます。ぜひお役立てください。
(フェリカネットワークス株式会社)